最近では、長時間労働等によるメンタルヘルスにおける不調が多くなっています。
景気が悪い時代に会社等に就職した人が、いったん掴んだ正社員の地位を手放したくないがために、無理を重ねてメンタルヘルスにおける不調を抱え込んでしまうケースが多いということです。
企業等雇用者側にとっても、いったん育て上げた従業員がメンタルヘルスによる不調で休職してしまうよりは、元気に働いてもらった方がいいに違いないわけですから、いかにして休職等をしないで働いてもらえるのかを考えていくことになっていきます。

こんな時のためにこそ、労働安全衛生法や同規則で規定されている産業医の配置や産業保健師の活用を考えることが大切です。
彼らの選任は法律で決められていることではありますが、この選任については雇用する側も従業員側にもメリットがあります。
病気の早期発見や早期治療に繋がるわけですから、積極的に活用できる体制作りを考えていくことも重要になっていきます。
ここで早期に病気の兆候が見られれば、専門医による治療に繋げることで早期の社会復帰、現場復帰が可能になっていきます。

しかし、休職をした人間にとって一番の不安は、復職時に自分が従前どおりにできるかどうかです。
したがって、その不安を取り除けるように、職場も産業医や産業保健師とうまく連携を取りながら活動していくことが必要です。
なお連絡調整は、産業保健師が担うとスムーズに行くケースが多いとされています。
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